~よくある質問~

Q. 大雨の時は太陽光ってどうすればいいの?

A. 今年も実際に起きた被害は水没です。もともと田んぼなどの農地で、川に近かったり低い土地に設置をしていたりして、大雨により水没をしてしまったというものです。

ご自身が所有する設備が水害にあった、あるいはあったのではないかと思った時は、必ず 施工 業者に連絡をして下さい。漏電や感電の恐れなどがあり危険な作業となりますので、ご自身で設備を確認することや触るということをしないようにしてください。

太陽光設置の時には、そのようなところまでなかなか考えないものです。しかし、 発電設備 という性質上、少々のことでダウンしては困りますので、業者側や電力会社側では災害対策も様々なものが取られています。

Q. 台風とか来ているけど太陽光って大丈夫なの?

A. 2015年は台風が多い年でした。やはり地球の環境の変化の影響なのでしょうか。実際に台風の被害が大きかった地域では、 太陽光発電設備にも被害が出たようです。

まず暴風への対策ですが、 太陽光パネル やその 架台 共に屋外での使用が前提となります。よって、暴風への構造計算は十分に行われていて想定内の状況であれば、設備が壊れたりすることはありません。

しかし、最近ではその想定内というものを越える事態も起きています。今後、超大型の台風などの接近の際には追加対策をとる、という話が出ることもあるかもしれません。

Q. 売電権利って持っているだけだとどうなるの?

A. 売電 権利を持っていて、 施工 をしていない状態を長期間継続すると、その権利が取り消されることがあります。ここには様々な条件が絡んでいるのですが、実際に権利取り消しになっている事例も起きています。

意図的に権利だけを持って引き延ばしをしている業者もあるのですが、中には意図せずに権利だけを持っていて、その取扱いに困っている人もいます。

Q. 売電権利の販売って何のこと?

A. 最近太陽光の業界において、「売電権利の販売」という言葉が出る時があります。

42円や36円の時に 設備認定 は受けていたにも関わらず、何かしらの理由で 施工 ができていない物件が存在する事があります。その権利を持っている人は、施工能力のある人や業者にその権利を販売すると、その権利収入を得ることができます。

購入側は、 売電 価格が高い権利を購入することにより、 施工 を行い購入者に現在の 売電 価格よりも有利な 売電 価格で販売をすることができます。

Q. グリーン投資減税って終わっていますが一括償却できなくなるの?

A. 太陽光発電システム を購入する目的の1つとして、大きなウェイトを占めるのが 一括償却 によるメリットの享受です。

しかし、 太陽光発電システム を購入し100%償却ができる制度であった、 グリーン投資減税 は2015年3月31日にて終了しています。これにより、一括償却ができなくなり、 太陽光発電システム の購入のメリットがなくなったと考えている方が意外と多くいらっしゃいます。

しかし、現在も「生産性向上設備投資促進税制」という制度で、一括償却ができる可能性があります。

ですが グリーン投資減税 の時もそうでしたが、今までやったことがない人が最初から行うのは大変です。一部の企業では、そのような申請業務支援も同時に行っています。

Q. 27円の物件って採算取れるの?

A. 2015年度は、産業用太陽光の 売電 価格は27円です。現在は、 売電 価格が27円まで下がってきていている中で、「27円って採算取れるの?」という声をよく頂きます。

結論から申し上げますと、投資対効果は確保できると考えています。一部の企業では、実際に27円物件の構築に取り組んでおり、発電のシミュレーションから投資対効果が確保できる結果となっています。

売電 価格が下がっても投資対効果が確保できる理由は、 施工 費や土地を確保する費用のコストダウンです。正確に言いますと、40円や36円の物件と比べると、27円の物件はどうしても利回りは下がっています。

しかし、原価部分の改善がされていることにより、大幅な落ち込みとはなっていない状態です。夏を越えると、来年度の話がちらほら気になるようになり、来年度の状況は今からはまだ分からない状況です。

Q. どうして今新電力が注目されているの?

A.2000年ごろから、電力の自由化に向けた動きがあるのですが、そうは言っても参入障壁が高く、参入をする企業はごくわずかでした。それが、地球温暖化や原発の問題など、様々な社会情勢の変化がありました。また、国際的にも産業の競争力を高めなければいけない経済状況もあり、その障壁が少しずつ取り除かれていっています。

そして、2020年までに行われる予定の「発送電分離」の取り組みによって、既存の電力会社と新しい事業者が、ほぼ同じ条件で電力供給の競争ができるようになってきます。だから今、この分野に参入をしようという企業が大幅に増えてきているのです。

Q. そもそも「新電力」って何なの?

A. 皆さまも、1度は「新電力」という言葉は聞いたことがあるのではないでしょうか?「新電力」とは、正式には「特定規模電気事業者」のことです。

実はこの話は今に始まったものではなく、2000年ごろからそのような事業者は存在しています。現在は多くの方が、従来からある電力会社から電気を買っていて、そこに対して選択肢はほぼありません。

その分野に、市場原理を働かせるため多くの企業に参入をしてもらい、品質面やサービス面、価格面でも競争をしてもらおう、ということが根本的な制度の目的です。

Q. 今後はどういう施工技術が出てくるの?

A. 今後広まる可能性のある工法として、斜面にそのまま 架台 を斜めに取り付けて設置する方法があげられています。今までは斜めの土地は、一旦平らに 造成 をしてから設置をしますが、そこに対して工数と費用がかかっていました。

この方法は、その造成費用を大幅に削減できる可能性があります。

Q. 新しい施工技術って何があるの?

A. 太陽光発電 の 売電 価格は年々減少しています。しかし、引き続き投資対象として有力な商品であり続けている理由に、 施工 技術の進歩と低価格化があると言われています。 売電 価格が下がった分、初期投資費用も下がっているので、結果として利回りを得ることができます。

そうは言っても、具体的にはどのようなものが新しく生まれているのか。例えば、 太陽光パネル を設置する 架台 についても組み上げる工数を大幅に削減したもの、強度を確保しながら構造をシンプルにして材料費を大幅に抑えたもの・・・中には、「架台レス」という形で 架台 を設けない設置方法までもが開発されていたりします。

Q. 太陽光発電投資ってもう終わりじゃないの?

A.確かに 売電 価格は毎年下げられてきていますので、実際に 太陽光発電 を取り扱う業者の数が減っていることも事実です。

今後の国の政策でも、太陽光をはじめとする 再生可能エネルギー を増加させる方針です。傾向としては、1つ1つの物件が大型化するという動きはあると思われますが、 太陽光発電 の事業規模は今後も成長を続ける分野になります。

Q. 太陽光をつけたい土地があるのだけど?

A. 太陽光発電システム の、本格的な普及が始まってから5年程度が経ちます。今まで地上設置を検討していた土地がありましたが、何らかの理由で見送ってきたという方も多くいらっしゃいます。

売電価格は昨年度よりも下がりましたが、まだまだ太陽光発電への投資により、収益を上げることは可能です。

Q. パッケージ商品って何?

A. 太陽光発電 は、主に建物の屋根に設置する方法と、地上に設置する方法があります。パッケージ商品とは、地上設置する場合で、設置する土地を持っていない人のためのものです。

太陽光業者側で、土地と 太陽光パネル の両方を準備します。そして、その土地+太陽光の状態で販売をする方法を、パッケージ販売と呼んでいます。

土地を持っている方が、太陽光だけを設置するよりも当然値段は高くなります。このあたりは一軒家の住宅と同じですね。しかし、土地の費用を考慮したとしても十分な利回りが確保できる場合も多くあります。

Q. 太陽光のメンテナンスって何するの?

A. 太陽光発電 のメリットの1つは、約20年に渡って安定して電力を生み出すことです。しかし、設備を放置しておいてそれが実現されるかというと、100%実現されるとは言えません。機械ですので当然故障もあり、風・雨・雪などの悪条件にもさらされます。

太陽光設備の性能を維持するためには、メンテナンスが必要となります。

Q. マッチングサイトでの良い業者の見分け方は?

A.まず、レスポンスが良いことがあげられます。問い合わせやお客様側からの投げかけに、常識的な期間以上連絡が空いてしまうと、一事が万事で取引が開始してからも、同じようなことを起こしてしまう可能性が高くなります。

また、メリットは訴えるがデメリットの告知もない、というものも疑問符です。 太陽光発電 は、実際に稼働するまで様々なハードルがあり、高額な商品となります。そこに対して、メリットしかなくデメリットはないということは、逆に言うととても不自然です。

WEBサイトから問い合わせを行うと、メールや電話でのやり取りがどうしても多くなります。地理的な問題もある時がありますが、どこかのタイミングで直接担当者とお会いすることをお勧め致します。百聞は一見にしかず。直接会うことにより感じたことは、通信手段で感じることの何倍も確かなものがあります。

Q. 太陽光のマッチングサイトって活用できるの?

A.2015年度に入りましたが、まだまだ太陽光の市場は動いています。そして数が増えているのが、太陽光発電の売り手と買い手のマッチングを目的としたWEBサイトです。

例えば、 太陽光発電システム に投資したいとそういったWEBサイトに意思表示をします。すると、候補となる数社の太陽光業者から連絡があり、商談がスタートするというものです。大きく言ってしまえば、引っ越しや結婚式場選びなどで行われている一括見積サイトと仕組みは一緒です。

ではこのようなサイトを活用して、理想とする業者や案件に出会うことができるのか?と疑問をよく頂きますが、結論から言うとできます。

しかし、複数の業者からのコンタクトがある中で、どのように選んでいけばいいのか?単純に価格の高い安いで判断するというような、安易な判断基準で選んでしまうと、後で失敗をしてしまうことも数多く発生しています。

Q. 再生可能エネルギーの将来は?

A.電源構成の議論は大きな分岐点の1つではありますが、力の比重は変わるにしても、CO2の削減、環境対策は実施が必要であり、 再生可能エネルギー への投資は今後も継続ならびに拡大はされます。

太陽光だけでなく風力、 バイオマス などの新しい電力の出現は時間の問題ともなってきていますし、今後も積極的に調査を進めております。

Q. 最近よく将来の電源構成の話が出ているようだけど・・・

A.最近のニュースで、将来の国全体の電源構成をどのようにするのか、というニュースが多く流れています。現在は、実質的に原子力発電所が止まっており、 火力発電 に頼っての電力供給をしていますが、電気料金やCO2削減の観点からも、この状況を見直していく必要があります。

現在の状況をおおまかに言うと、2つの大きな分かれ道があるようです。

1つは、 再生可能エネルギー の割合を大きく増やしていく方法。
これは、CO2削減や環境に対して積極的に対応しているということを、世界にアピールをしていきたいという狙いです。

2つは、実質として 原子力発電 の割合を復活させていく方法。
これは、既存設備の活用、安定した電力供給、 再生可能エネルギー に比べてコストが安い(と言われている)というメリットを謳ったものです。

Q. 「バンク逆潮流」って何のこと?

A.例えば、「この場所は逆潮流なので、実際に稼働するのは1年半~2年後ですね・・・」というような会話をしたりします。逆潮流を略して、逆潮(ぎゃくちょう)という言葉もよく使います。

こちらも簡単に言いますと、ある場所に大型の太陽光設備を設置し、 連系 を行うとします。本来、その場所の 送電網 はその場所に発電設備が設置されることを当然想定しておらず、電力会社から発電された電気を、その場所まで届けるために 送電網 は作られています。

その場所に、大型の発電設備が設置され発電を開始すると、本来想定されていた電力の流れとは逆の流れが起きます。電力の川下と想定されていた場所が、川上に変わるわけです。

ある特定の場所や地域が、この電力の逆流を想定していない変電設備等が存在しており、その場所で無理にこの状況を受け入れると 送電網 を痛めてしまう可能性があります。そのような場所は「バンク逆潮流」の場所として、太陽光から発電される電力の連系が認められません。

しかし、逆潮流対策工事というものがあり、電力会社は一定の基準を満たしている場所に関して、順番にその工事を実施していきます。それが1年半後であったり2年後であったりという時期になるため、逆潮流案件の稼働はそれくらいの時期になりますね・・・という会話になるわけです。

Q. 電力会社との「連系」って何?

A. 太陽光発電システム の設置をすでに行った方や、現在設置に向けて具体的に動いているという方は、その過程で必ず電力会社と「連系する」という言葉を聞くことになります。

中部電力管轄内であれば、「中電との連系ってできるの?」「この太陽光設備の連系について中電から回答って出た?」というような言葉が日常的になされています。

連系とは、正確には系統連系と言います。簡単に表現すると、 太陽光発電 や 風力発電 により発電した電力を、電力会社が敷いている 送電網 に接続することを指します。

このような言葉で書くと簡単なことのように思えますが、電力会社の供給する電気は安定供給かつ高品質であることが最優先であり、実際にそれを実現しています。その 送電網 に、太陽光や風力といった方法で発電された電気を合流させるわけですから、その電力に対して電力会社が発電するものと同程度の品質が求められるわけです。

よって電力会社はこの連系に対して、しっかりと時間をかけ品質に問題がないかなどの確認をしていきます。そのため、連系作業は必然的に時間がかかるものになります。

Q. 現在の海外製品の信頼性はどうなの?

A.以前は、海外製品への信頼性が疑われるデータなども出ていたこともありますが、現状ではこちらも改良が進みより優れた性能を持ち、価格も競争力のある製品があります。

またご存知のように、 売電 価格が年々下がる中で利回りを確保するためには、海外製品を選択されるケースも以前よりも確実に増えてきています。また、海外製品を実際に設置した発電実績が多く出てきていることも、海外製品を選択しやすくなった理由であると思います。

Q. 太陽光パネルの現在のメーカーによる違いは?

A.以前は、パナソニックや京セラの費用は高めだが性能は良い、シャープは性能と費用のバランスは良い、三菱は パワコン などの周辺機器の性能は良い、などの評価が一般に知られているものでした。

しかし、現在は各メーカーが努力を重ねて改良をしている結果、性能面や価格面に大きな差が無くなってきていることも現実の状況としてあります。

そのためもあると思いますが、以前に比べて各メーカーに対するこだわりを持った方は減っているかな・・・と思われます。ですが、当然各社による特徴・違いは現在も完全になくなったわけではありません。

Q. 2015年度の太陽光発電システムはどう判断したら良い?

A.現在、太陽光市場や関連企業は揺れ動いております。今後の太陽光の動向としては、住宅用と産業用で少し異なってきます。

まず住宅用では、欧州諸国の FIT (フィードインタリフ※ 固定買取制度 )を早期から導入した国々と同じ流れで、電力会社から買う電気代(買電)単価が引き上げられ、太陽光による販売する電気( 売電 )単価が引き下げられると予測されます。

【 売電単価 】と 【 買電単価 】 が逆転をしたら、電力会社から電気を買う時代から、自分たちで電気をつくる時代へと本格的に突入します。

太陽光で作った電気も電力会社に売るのではなく、 蓄電池 にためて使うようになります。実際、既に各電機メーカーは 蓄電池 の性能向上とコストダウンに力を入れ始めています。更に、2016年開始の 【 電力自由化 】 にともない、大きく電力会社のパワーバランスも大きく変わってくるでしょう。電気の使い方や契約種別も選べる時代に突入します。

産業用に関しては、行政の判断が出るまでは新年度のルールを待つしかありません。

Q. 太陽光発電システムは雪が降る地域ではどうなるの?

A.山間部や日本海側の雪が多い地域では、基本的に 太陽光発電 は不向きとされています。冬に日照時間が不足し、かつ積雪により、通常設置されている 太陽光発電システム架台 の高さでは対応できないことが原因です。

しかし、太平洋側の太陽光発電システム設置の飽和状態から、山間部や日本海側での設置事例も増えてきていることが実情です。施工費は多少割高になりますが、高さが高いタイプの降雪地域対応の 架台 等も開発はされており、土地の条件により高利回りの物件となる事例も報告されています。

Q. 太陽光発電施設は放っておいて大丈夫なの?

A.まずは、 太陽光発電設備 の 施工 時に、どれだけの配慮をしたかがポイントとなってきます。しっかりと質の高い舗装をしている、除草剤をまいて雑草が生えないようにした、というような対策をもともと行っている施設は、時間が経っても設備周辺が荒れてしまうということはないようです。

しかし、その逆に設置コストを抑えるためにそのあたりの配慮に欠けた工事を行っていると、短期間で敷地内が荒れてしまい、見た目が悪いばかりか最悪は伸びた雑草で影ができ、発電量に影響が出てしまうことも事例として報告されています。

設備のメンテナンス契約を行っていない方は、定期的に施工業者に現状の状況を確認することもお勧め致します。

Q. 次の再生可能エネルギーは何になるの?

A.現在認定されている設備のすべてが稼働したと仮定すると、最も発電量が多い手段は 太陽光発電 で、その次には 水力発電 が続きます。(実際に稼働している設備の発電量は、水力発電の方が多くなります。)

水力発電 は、ダム建設などと連動して昔から活用されている発電方法です。しかし、水力発電は今後の増加分はほとんど見込まれておりません。

今後増加が期待をされている発電方法は、引き続き 太陽光発電 に期待値が高く、それに続くものとして 風力発電 や バイオマス発電 があげられます。しかし、この2つの方法は 太陽光発電 と比べて、技術的や価格的にも確立がされていないことが多く、普及をするにはまだハードルがあると言われています。

しかし、国がこの分野に力を入れていくことは変わらないため、新たな 再生可能エネルギー の分野の発展も促進されていくと予想されています。

Q. 今後の再生可能エネルギーの市場はどうなるの?

A. 太陽光発電システム に代表される 再生可能エネルギー が、日本全体の総発電量に占める割合は、現在は2%前半です。 原子力発電 がストップしている現在は、当然ながら 火力発電 などの 化石燃料 を活用した発電方法の割合が圧倒的に多くなります。

国はこの 再生可能エネルギー の発電割合を、2030年には20%以上にしていくという目標を掲げています。特に、原子力などの動向にも影響はされるはずですが、国としてこの分野は引き続き発電量を伸ばしていくことを計画しています。

Q.来年度以降は住宅用の太陽光はどうなるの?

A.国として、今後も 再生可能エネルギー の普及に力を入れていくことは間違いない路線であり、売電価格の決定は年度末ギリギリになる可能性が高いですが、住宅用の 太陽光発電 は今後も継続されていくと予想されています。

しかし、 補助金 や 税制優遇 などがどのようになるかは、現在のところ見通しは立っていません。

Q. 太陽光発電システムは実際には何年もつの?

A. 太陽光発電システム の法定耐用年数は17年になりますが、太陽光パネルに関しては、各メーカーの出力保証年数を見ても、20年以上の使用を見込まれた製品がほとんどです。

電気系統には早期に故障がみられるケースもあるので、定期的な発電量の確認ならびに不具合がある場合は、早期点検並びに修理を徹底して下さい。