FAQ-再生可能エネルギー

Q. 再生可能エネルギーの将来は?

A.電源構成の議論は大きな分岐点の1つではありますが、力の比重は変わるにしても、CO2の削減、環境対策は実施が必要であり、 再生可能エネルギー への投資は今後も継続ならびに拡大はされます。

太陽光だけでなく風力、 バイオマス などの新しい電力の出現は時間の問題ともなってきていますし、今後も積極的に調査を進めております。

Q. 最近よく将来の電源構成の話が出ているようだけど・・・

A.最近のニュースで、将来の国全体の電源構成をどのようにするのか、というニュースが多く流れています。現在は、実質的に原子力発電所が止まっており、 火力発電 に頼っての電力供給をしていますが、電気料金やCO2削減の観点からも、この状況を見直していく必要があります。

現在の状況をおおまかに言うと、2つの大きな分かれ道があるようです。

1つは、 再生可能エネルギー の割合を大きく増やしていく方法。
これは、CO2削減や環境に対して積極的に対応しているということを、世界にアピールをしていきたいという狙いです。

2つは、実質として 原子力発電 の割合を復活させていく方法。
これは、既存設備の活用、安定した電力供給、 再生可能エネルギー に比べてコストが安い(と言われている)というメリットを謳ったものです。

Q. 「バンク逆潮流」って何のこと?

A.例えば、「この場所は逆潮流なので、実際に稼働するのは1年半~2年後ですね・・・」というような会話をしたりします。逆潮流を略して、逆潮(ぎゃくちょう)という言葉もよく使います。

こちらも簡単に言いますと、ある場所に大型の太陽光設備を設置し、 連系 を行うとします。本来、その場所の 送電網 はその場所に発電設備が設置されることを当然想定しておらず、電力会社から発電された電気を、その場所まで届けるために 送電網 は作られています。

その場所に、大型の発電設備が設置され発電を開始すると、本来想定されていた電力の流れとは逆の流れが起きます。電力の川下と想定されていた場所が、川上に変わるわけです。

ある特定の場所や地域が、この電力の逆流を想定していない変電設備等が存在しており、その場所で無理にこの状況を受け入れると 送電網 を痛めてしまう可能性があります。そのような場所は「バンク逆潮流」の場所として、太陽光から発電される電力の連系が認められません。

しかし、逆潮流対策工事というものがあり、電力会社は一定の基準を満たしている場所に関して、順番にその工事を実施していきます。それが1年半後であったり2年後であったりという時期になるため、逆潮流案件の稼働はそれくらいの時期になりますね・・・という会話になるわけです。

Q. 電力会社との「連系」って何?

A. 太陽光発電システム の設置をすでに行った方や、現在設置に向けて具体的に動いているという方は、その過程で必ず電力会社と「連系する」という言葉を聞くことになります。

中部電力管轄内であれば、「中電との連系ってできるの?」「この太陽光設備の連系について中電から回答って出た?」というような言葉が日常的になされています。

連系とは、正確には系統連系と言います。簡単に表現すると、 太陽光発電 や 風力発電 により発電した電力を、電力会社が敷いている 送電網 に接続することを指します。

このような言葉で書くと簡単なことのように思えますが、電力会社の供給する電気は安定供給かつ高品質であることが最優先であり、実際にそれを実現しています。その 送電網 に、太陽光や風力といった方法で発電された電気を合流させるわけですから、その電力に対して電力会社が発電するものと同程度の品質が求められるわけです。

よって電力会社はこの連系に対して、しっかりと時間をかけ品質に問題がないかなどの確認をしていきます。そのため、連系作業は必然的に時間がかかるものになります。

Q. 次の再生可能エネルギーは何になるの?

A.現在認定されている設備のすべてが稼働したと仮定すると、最も発電量が多い手段は 太陽光発電 で、その次には 水力発電 が続きます。(実際に稼働している設備の発電量は、水力発電の方が多くなります。)

水力発電 は、ダム建設などと連動して昔から活用されている発電方法です。しかし、水力発電は今後の増加分はほとんど見込まれておりません。

今後増加が期待をされている発電方法は、引き続き 太陽光発電 に期待値が高く、それに続くものとして 風力発電 や バイオマス発電 があげられます。しかし、この2つの方法は 太陽光発電 と比べて、技術的や価格的にも確立がされていないことが多く、普及をするにはまだハードルがあると言われています。

しかし、国がこの分野に力を入れていくことは変わらないため、新たな 再生可能エネルギー の分野の発展も促進されていくと予想されています。